防災メール

2014年の広島豪雨災害をもたらした広島市北部豪雨以来、自治体の防災メールがあまりにも頻繁に送信されている。
2014年８月を思い出すと、夜の10時くらいから雨がやばそう、、、ということで、Yahooの雨雲レーダー、気象庁の高精細レーダーナウキャストをずっと監視していた。
そして、二階のベランダに溜まる水の量、それから家の裏の側溝を流れる水の量を常時監視しており、午後11時半くらいにベランダの水量が溢れんばかりになっている状態に気付き、ベランダの排水口の詰まりを急遽取り除き事なきを得た事を覚えている。

その時点における雨雲レーダーを見ると、市内の広い範囲が真っ赤で、相当に長い時間に渡り大雨が予測されている状態であったのを覚えている。

ただ、その状態でも、緊急速報の防災メール等は一切発信されていなかった。勿論、それ以前の2004年の台風18号でも甚大な被害があったけど、防災メールは殆ど無かったのを覚えている。

しかし、2014年の広島市北部豪雨以来、この程度で？と思うような雨とか台風でも頻繁に緊急速報の防災メールが届くようになっている。
この防災メールの乱発状態というのは、逆に、メールを配信しても実際は何も起こらないと言う事に繋がり、メール配信に対して危機感を全く抱かない麻痺状態を作り出しているのだろう。

2014年以降の自治体の対応を見ると、2014年における避難勧告、避難指示の発令の遅れが大きな被害を与えたという事で、多くの非難を受けた事に対するトラウマというか、責任逃れのために、取り敢えず、大雨、台風が来たら取り敢えず緊急速報の防災メールを配信してしまえ的な対応が、逆に市民の緊急速報の防災メールへの麻痺状態を生みだしているのである。

2014年の広島市北部豪雨、2004年の台風18号、更に遡れば1991年の台風19号の時は、気象ニュースを見るだけで一般人が危険を感じた程だけど、そういう時をしっかり把握して緊急速報メールを配信するように体制を見直すべきのように思う。

責任回避のためか、その辺の判断を放棄した人が、防災対応を仕切っているから、緊急速報メールの乱発による麻痺状態という現状を作り出している。防災対応の人というのは、ただの役人に勤まる職種ではないような気がする。

2018年の西日本豪雨災害をもたらした大雨では、これまでのメール乱発による、受け取る側の麻痺が被害を拡大させただけのように思う。